【著書】

『国際政治経済学とは何か』（青木書店、1998年）

『日米ハイテク摩擦と知的所有権』（有斐閣、1994年）

『日米経済摩擦と政策協調』（有斐閣、1991年）

『日本の軍拡経済』（青木書店、1988年）
『軍拡経済の構図』（有斐閣、1984年）

『公共経済学批判』（中央経済社、1980年）

『国際財政論』（有斐閣、1976年）

『アメリカ経済の変貌―ニューエコノミー論を検証する―』（関下稔氏と共編、同文舘、2000年）

「“無縁社会”考―経済学の責務と若干の論点―」『高崎経済大学論集』第54巻第４号、2012年3月

「『双子の赤字』の再来を考える」（財政学研究会2006年冬シンポジウム「アメリカ経済と財政」基調講演）『財政と公共政策』29-2、2007年10月

「『双子の赤字』の再来を考える ―最終講義にかえて―」京都大学経済研究所ディスカッションペーパー『ＫＩＥＲ』0602、2007年1月

「米国財政収支の過去･現在･未来 ―『双子の赤字』の再来を考える一環として―」『ＫＩＥＲ』0407、2004年12月

「産業競争力復活の礎石―1980年代米国経済の回顧 (3) ―」『ＫＩＥＲ』0407、2004年12月

「再生の序曲―1980年代米国経済の回顧 (2) ―」『ＫＩＥＲ』0405、2004年10月

「憂愁の様相―1980年代米国経済の回顧 (1) ―」『ＫＩＥＲ』0403、2004年6月

「米国ビジネス方法特許をめぐる問題状況―批判論、改善措置、残る問題点―」京都大学『経済論叢』第173巻第5・6号、2004年5・6月

「アメリカのビジネス方法特許ブームと特許紛争」『経済論叢』第173巻第4号、2004年4月

「アメリカのバイオ関連特許をめぐる問題状況―「人類共通の財産」と「知識の私有化」の相克 ―」『ＫＩＥＲ』0402、2004年4月

「アメリカにおけるビジネス方法特許の動向とその問題点」『ＫＩＥＲ』0306、2004年3月

「米国バイオ関連特許の発展とその含意」『経済論叢』第173巻第1号、2004年1月

「米国『20世紀末景気』を支えたメカニズムとその限界」『ESP』第366号、2002年10月

「1990年代米国における歴史的な株高とその周辺事情―「20世紀末景気」分析の一環として―」『ＫＩＥＲ』0204、2002年6月

「NIPAデータにみる米国『20世紀末景気』の特質」『ＫＩＥＲ』0103、2001年12月

「アメリカのニューエコノミーと日本」『金沢経済大学論集』第35巻第2号、2001年12月

「『ニューエコノミー論』考」『ＫＩＥＲ』0102、2001年11月

「日米軍産複合体の復活と変容」『軍縮問題資料』第244号、2001年2月

「ニューエコノミー論の虚実」関下稔・坂井昭夫編著『アメリカ経済の変貌―ニューエコノミー論を検証する―』　同文舘、2000年6月

「米国経済の変容とニューエコノミー論」『ＫＩＥＲ』9901、1999年8月

「国際公共財としての通貨システム」（第13回大会シンポジウム『グローバル時代の公共性と通貨金融システム』基調報告）国際公共経済学会『国際公共経済研究』第9・10号、1999年8月

「『国際的相互依存論』とは何か？」『ＫＩＥＲ』9701、199７年4月

「日本の軍事産業をめぐる問題状況」『軍縮問題資料』第194号、1997年1月

「相互依存論の構造と特徴」京都大学経済学会『経済論叢』第158巻第3号、1996年12月

「ポスト冷戦体制と国際財政」池上惇・重森暁編『現代の財政』有斐閣、1996年8月

「国際経済秩序の転換と日本」『住民と自治』第398号、1996年6月

「技術立国日本を脅かす米国の『知的所有権問題』攻勢」『産業新潮』第524号、1996年5月

「日米経済摩擦の変容」杉本昭七ほか編『現代世界経済をとらえる（第３版）』東洋経済新報社、1996年５月

「国際経済秩序の転換と日本」『ＫＩＥＲ』9601、1996年4月

「日米経済摩擦の軌跡と現局面」明治大学社会科学研究所『公開講演集』第19号、1996年3月

「ネオ・リアリズムと国際公共財」関西大学『商学論集』第40巻第4･5号、1995年12月

「覇権国理論をめぐる論壇概況」関西大学『商学論集』第40巻第2号、1995年6月

「ＷＴＯ体制の発足に思う」『行財政研究』第23号、1995年2月

「どこへ消えた『平和の配当』」『エコノミスト』臨時増刊、1995年2月13日

「国際経済秩序の転換期を考える」『日本の科学者』第30巻第2号、1995年2月

「覇権理論とポスト冷戦秩序シナリオをめぐる論壇状況」『ＫＩＥＲ』9306、1993年10月

「政策協調に潜む軍縮妨害要因」『軍縮問題資料』第155号、1993年10月

「マクロ政策協調の現段階」『税制研究』別冊第3号、1993年9月

「日米知的所有権紛争の経済的意味」杉本昭七編『現代世界経済の転換と融合』同文舘、1993年7月

「日米構造問題協議が物語るもの」大峯顕・原田平作・中岡成文編『地域のロゴス』世界思想社、1993年6月

「知的所有権制度の国際的ハーモナイゼーションに関して」『ＫＩＥＲ』9303、1993年5月

「日米経済摩擦と政策協調」大阪経済法科大学『法学研究所紀要』第16号、1993年2月

「日本の防衛費と軍需経済」『軍縮問題資料』第147号、1993年2月

「国際政策協調論批判」関下稔・森岡孝二編『世界秩序とグローバル・エコノミー』青木書店、1992年10月

「軍事の経済的負担とバードン・シェアリング」岩垂弘ほか『冷戦後の世界と日本』同文舘、1992年7月

「『新世界秩序』にかんする覚え書き」『ＫＩＥＲ』9201、1992年5月

「日米貿易の構造」杉本昭七・藤原貞雄編『日本貿易読本』東洋経済新報社、1992年5月

「『知的所有権の経済的意味』をいかに探るか―ＴＩ・富士通紛争を手がかりに―」『ＫＩＥＲ』9104、1992年2月

「軍拡と軍縮の経済学―米ソ新デタントと『平和の配当』―」杉本昭七ほか編『現代世界経済をとらえる』東洋経済新報社、1991年10月

「公共経済学をレビューする眼」『財政学研究』第15号、1990年8月

「アメリカの対日知的所有権戦略の展開」関西大学『商学論集』第34巻第6号、1990年2月